日本では超高齢社会にともなって、かかりつけ医を中心とした地域医療や家庭医療の体制を構築することに重点を置く動きが広がっています。そんななか、生涯型電子カルテ「PHR（パーソナル・ヘルス・レコード）」の活用を、医療機関や自治体が主体となって進めています。

今回は、PHRとは何か、PHRの導入によってどのようなメリットが期待できるかを、実際の活用例とあわせて解説します。さらに、今後の普及に向け、現在のPHRにはどのような課題があるのかもまとめました。

PHR（パーソナル・ヘルス・レコード）とは？

PHRとはPersonal Health Record（パーソナル・ヘルス・レコード）の略称で、患者さま本人が生涯にわたって保持する電子カルテ（生涯型電子カルテ）のことです。医療や健康領域におけるICTの導入が進む今、PHRへの注目が高まっています。

PHRは、患者さま個人の健康に関する医療情報・データを記録し、クラウドなどを通じて一元的に管理します。もともとの設計思想は、国民一人ひとりが健康・医療・介護の情報を自ら管理することで、日常生活の改善などのセルフケアを実現し、健康寿命の延伸を目指すものです。

PHRで記録・管理対象となる医療情報・データには、様々なものが含まれます。

従来、こうした情報は本人と医療機関の間でしか開示・共有されず、病院や診療所ごとの目的別に管理されていました。たとえば母子手帳、お薬手帳、定期健診の診断結果など、個別の医療情報はそれぞれ紙や冊子に印刷されており、患者さま本人が整理しています。

しかし、PHRではこれらをデジタルデータとして、スマートフォンのアプリなどで一元管理ができます。収集した患者さま個人の医療情報は、本人の健康管理やセルフケア、疾病予防に役立てることができます。また、急病などで救急病院に運ばれた際は、患者さまがPHRのデータを保持していれば、アレルギーや心臓疾患などの情報を病院側に早く共有できるため、より適切な医療を受けられる可能性が高まるでしょう。

EHR・EMR・PHR、それぞれの特徴は？

なお、電子カルテというと、EHRやEMRも有名ですが、目的・役割や使用領域が異なります。ここでは、それぞれの違いを確認してみましょう。

EHR（Electronic Health Record /エレクトリック・ヘルス・レコード）＝電子健康記録

EHRは、直訳すると「電子健康記録」です。医療情報をコミュニティ内の各医療機関の間で共有・利用できるようにするもので、現在は主にヨーロッパの国や地域が標準化を推進しています。

個人の診療情報のデジタル化という意味ではPHRと似ていますが、EHRは「患者個人の手元に置かれる医療情報」というよりも「あらゆる医療機関で医療情報を共有する」という理念のもとでシステム設計されていることが特徴です。

なぜヨーロッパで進んでいるかというと、日本では患者さまが病院や診療所を選べるフリーアクセスなのに対し、ヨーロッパでは原則GP（General Practitioner /かりつけ医）に紹介状を書いてもらわないと公的医療機関で受診できない国が多くあります（例えばイギリスでは、私立病院ならフリーアクセスで受診できますが、診察費・治療費がすべて患者負担になるため高額の医療費がかかってしまいます）。EHRは、そのGPの扱う医療情報をほかの医療機関にも共有・活用できる仕組みをつくろうという試みです。

EMR（Electronic Medical Record /エレクトリック・メディカル・レコード）＝電子医療記録

EMRは「電子医療記録」ということで、簡単に言えば「カルテのペーパーレス化」のことを意味します。EHRとの最大の違いは、「電子化した医療情報は誰が見ることができるか、扱うことができるか」という利用者範囲にあります。

前述したように、EHRは病院間での情報共有を目的とするものですが、EMRは従来と変わらず特定の病院のなかでのみ運用するもので、外部と連携することはありません。そのため、各種データの形式の標準化も行われていません。

また、EMRは患者さまが閲覧することも想定に入っていません。医療従事者のみが扱う非常に専門性の高い情報・データだと考えてよいでしょう。

PHR（Personal Health Record/パーソナル・ヘルス・レコード）＝個人健康記録

PHRは直訳すると「個人健康記録」で、「個人単位で医療情報を一元管理する」ことに焦点があります。EHRやEMRとの違いは、患者さま自らが管理者となることです。

生まれたときからの病歴や受けた治療、アレルギー、体重、体温、血圧などのほか、運動や喫煙・飲酒などの生活習慣も記録することにより自分の健康状態を改善していく羅針盤となり得ます。

また、患者さま個人の管理するPHRと、医療機関の扱うEHRを連携させれば、より適切な医療サービスを受ける機会を増やすこともできるでしょう。在宅医療にも医療機関が介在しやすくなれば、患者さまやその家族の安心感にもつながります。

PHR（パーソナル・ヘルス・レコード）の活用例

では、実際にPHRがどのように活用されているのか、事例を見てみましょう。

母子手帳のアプリ

母子手帳アプリは、妊産婦と子どもの健康データを記録・管理でき、スマートフォン・タブレット・パソコンに対応しています。母子の体重変化を時系に沿ってグラフ化したり、医療機関での検診結果やエコー画像をアプリ上で確認しながら医師のアドバイスを受けたり、細やかで身近な医療サポートを実現します。妊娠週数や子どもの年齢に適した配信コンテンツや、自治体が発信している地域のお知らせも受けられます。

健康情報のセルフレコーディングサービス

自分の健康状態が記録・可視化されると、健康に対する意識が高まり生活習慣を改善しやすくなる傾向があることがわかっています。セルフメディケーションに役立つコンテンツが集まった総合サイトなどで、血圧・コレステロール値・基礎体温などのバイタルデータ、運動・食生活、服薬チェックなどの記録管理機能を活用することで、本人レベルでの健康マネジメントを促進できます。食事をカメラで撮って管理栄養士と共有し、アドバイスを受けることもできるでしょう。

救急・転院する場合の医療情報の共有ツール

休日や夜間に救急病院に運ばれたとき、または、入院患者が病院を転院するときなどに、PHRに記録された医療情報は次の医療機関に素早く共有できます。これまでかかりつけ医が都度提供していましたが、PHRの医療データがあれば、時間や場所を問わずスピーディーに共有されるので、より早期に適切な医療を提供できる可能性が高まります。災害時の現場でも役に立つでしょう。

このほか、高齢者向けのチャット機能付きPHRアプリでは、かかりつけ医が健康データをオンラインで確認でき、健康指導や見守り・励ましの言葉をかけるなどサービス機能の拡張が期待できます。

PHRが医師にもたらすメリット

PHRの普及は、医師と医療業界にもメリットがあります。まず、PHRを患者さまと医療機関が共有することで体質に合わない薬の処方を避けられるなど、適切な医療を素早く提供できるようになります。また、PHRを確認しながら患者さまと医師がより円滑にコミュニケーションを取れる点もメリットのひとつです。

最近では新型コロナウイルス感染症の蔓延により、一部の医療機関ではオンライン診療を導入する動きも活発になっていますので、PHRをベースにオンラインで個別の健康指導や助言を行うことも可能です。

さらに、これまで解説してきたように、PHRは患者さま本人による健康管理と疾病予防のアクションを促進・サポートするもの。これにより、医療機関での過剰な受診が抑えられるため、医師の過重労働・長時間勤務の改善にも貢献すると考えられます。

PHRの課題

PHRは医療の未来を変革する可能性を持つ一方で、いくつかの課題を解決する必要があります。ひとつは、インターネットを介した情報のやり取りが前提にある点です。個人の生涯にわたる健康情報を一元管理するものですから、セキュリティ対策や個人情報保護は常に高いレベルで実施しなくてはならないでしょう。

また、スマートフォンなどのデジタル機器の扱いに慣れていないユーザーがPHRをうまく利用できず、本来受けられるはずの医療サービスが受けられない...といった「医療格差」を防ぐことも重要です。

メリットとデメリットを理解し、患者さまによりよい医療を提供していきましょう

PHRは、ITを使って個人の医療情報・健康情報を取り扱うため、セキュリティやプライバシー保護の観点から課題も生じています。

しかし、個人単位で健康管理しやすくなることで、過剰な受診が削減されたり、医療機関との連携を通じてより適切な在宅ケアやセルフメディケーションを実現できたりというメリットは評価できるものです。

PHRからレセプトデータや事例データを収集・分析することで、地域の抱える課題にも対応できるなど地域医療への貢献も期待されています。PHRをどのように活用し、患者さまによりよい医療サービスを提供していくことができるか国や地域だけでなく、医師一人ひとりのアイディアと参入によって、さらに豊かにしていくことが望まれています。