医師が転職について家族の理解と同意を得るには？「家庭と仕事の両立」を実現する優良求人の探し方と家族に安心してもらうポイント

家族を不安にさせたくないという思いと、このままでは自分が心身ともに限界を迎えてしまうという焦り。この2つの感情の間で身動きが取れなくなっている先生は少なくありません。

転職はご自身だけでなく、ご家族にとっても生活や環境が変わる一大イベントです。ご家族が慎重になったり不安を抱いたりするのは当然のことと言えます。だからこそ、配偶者や家族が抱く不安に対して、感情だけではなくデータと具体策で答えることこそが、理解を得るための近道になるでしょう。

そこで本記事では、多くの先生や採用担当者と関わってきたドクタービジョンのコンサルタントが、家族の理解を得るための第一歩となる「家庭と仕事の両立を叶える求人の探し方」をはじめ、「家族に安心してもらうための客観的データの使い方」や「面接でのポジティブな伝え方」について解説します。ぜひ参考にしてください。

＜この記事でわかること＞

• 家庭と仕事の両立を叶える求人の探し方
• 家族の理解を得るためのコンサルタントのサポート術
• 育児・介護との両立を面接でポジティブに伝えるコツ

アドバイザー：Y.I

2019年入社 担当エリア：関東

家庭と仕事の両立を叶える医師の転職求人の探し方

転職を相談した際、家族から理解を得られなかったからといって、転職を諦める必要はありません。家族の理解を得つつ、家庭と仕事の両立を叶える求人を見つけるためには、「探し方のポイント」があります。まずは以下の3つのアプローチで条件を整理してみましょう。

• 【探し方①】まずは家族と「絶対に譲れない条件（目的・年収）」をすり合わせる
• 【探し方②】未知の分野へ挑戦する際は、「働き方の変化」が可視化された求人に絞る
• 【探し方③】「当直なし・年収維持」を叶えるなら、複数の勤務形態を組み合わせて探す

【探し方①】まずは家族と「絶対に譲れない条件（目的・年収）」をすり合わせる

転職は、個人だけでなく家族にとっても大きなイベントです。そのため、転職活動を始める前に、「なぜ転職したいのか」と「年収の最低ライン」を家族とあらかじめすり合わせておくようにしましょう。ここでいう目的とは、「当直を免除してもらい、土日は家族との時間をしっかり確保したい」「残業を減らして、毎日18時に子どものお迎えに行きたい」といった、家族にもメリットがある具体的な理由のことです。事前に考えを共有することで、後の話し合いをスムーズに進められる可能性があります。

また、家族が転職に慎重になる理由の多くは「年収が下がるかもしれない」という漠然とした不安に起因しています。そうした不安を取り除くためにも、「年収〇〇万円以上は維持する」という最低ラインを先に共有しておくと、転職へのハードルが下がりやすくなります。

実際、私たちコンサルタントが日々、先生方からご相談をいただく中でも、「QOL改善（当直・オンコールなし）」と「年収維持」が転職の前提条件になっているケースが多く見られます。この二点が明確になっている先生ほど、家族からの理解をスムーズに得られる傾向があります。

【探し方②】未知の分野へ挑戦する際は、「働き方の変化」が可視化された求人に絞る

家族が転職に不安を感じやすい場面として、「働き方が大きく変わること」も挙げられます。特に、以下のように、これまでとは業務内容が異なる職場への転職は、「実際に問題なく勤務できるのか」という懸念が生まれやすいとされています。

• 美容外科
• 訪問診療
• クリニック開業

こうした未知の領域への不安を払拭し、スムーズに理解を得るためには、「何が変わり、何が変わらないか」をご家族に具体的に示せる求人に絞って探すことが有効です。

例えば、訪問診療への転換を考えている場合は、「患者さま宅や車内での業務となるが、当直・オンコールはなく、日中の勤務のみとなる」というように、変化に伴うメリットを可視化しやすい求人を選ぶことが重要です。

【探し方③】「当直なし・年収維持」を叶えるなら、複数の勤務形態を組み合わせて探す

「当直・オンコールをなくしたいが、年収は下げたくない」という一見相反する希望は、一つの求人だけで叶えようとすると選択肢が狭まってしまいます。このような場合は、勤務形態の組み合わせで実現していく探し方が有効です。

ドクタービジョンでは、「週4日常勤＋週1日非常勤」という働き方をご提案する場合もあります。例えば、週5.5日勤務で年収2,200万円だった先生が、週4日常勤（年収1,700万円）＋週1日非常勤という組み合わせにすることで、当直・オンコールなしのまま年収2,200万円水準を維持できたケースもございます。

【事例】訪問診療という未知の分野に対する不安を、客観的な条件提示で払拭したケース

家庭との両立を目指し、病棟勤務から訪問診療へ転科を希望した40代女性医師の事例です。配偶者の方から「訪問診療は慣れない領域な上に夜中に呼ばれて今より大変になるのでは」と心配されており、「夜間オンコール対応無し」という求人票の情報だけでは安心しきれず、転職への不安を拭いきれない状態でドクタービジョンへ相談に来られました。

そこでコンサルタントは、面接の場で「退勤前の急変対応フロー」や「夜間は誰がどのようにカバーしているのか（当直医や非常勤医師の体制）」など、先生ご本人からは直接聞きづらいシビアな質問（懸念点）を代行し、現場のリアルな運用状況をヒアリングしました。その結果、先生は「体制として夜間は確実に呼ばれない仕組みになっている」という事実を、求人票の文字ではなく具体的な運用ルールとしてご家族に説明し、無事に賛成を得ることに成功しました。

「求人票の情報だけで安心させようとする」のではなく、「第三者を通じて現場の懸念事項を確認し、実態を伝える」というプロセスが、家族の理解につながった事例です。

※プライバシー保護のため、個人が特定されないよう内容を一部変更しています

【悩み別】家族の理解を得る！コンサルタントのサポート例

家族の理解を得る際に、先生とご家族の間だけで話し合っていると、お互いを思いやるがゆえに平行線になってしまうケースもあるでしょう。そのような場合は、転職コンサルタントを利用することも選択肢の一つです。

ドクタービジョンでは、以下のようなサポートを実施しております。

• 「時給換算」と「生涯年収・退職金」のデータで将来の不安を払拭
• 現職の労働環境の客観的指標を提示
• 法人の「経営指標」と「出口戦略（市場価値）」を提示

「時給換算」と「生涯年収・退職金」のデータで将来の不安を払拭

「年収が下がる＝生活が苦しくなる」というご家族の不安は、数字のロジックで払拭できる場合があります。ドクタービジョンでは、転職前後の条件を「時給換算」で比較したシートを作成し、ご家族への説明材料として活用することも提案しております。

例えば、以下のケースを比較してみましょう。

• 現職：年収1,500万円（週6日・当直あり・残業月80時間）
• 転職先：年収1,300万円（週4.5日・当直なし・残業ゼロ）

両者を比較すると、実働時間で割った「時給」は転職先の方が高くなるケースがあります。そのほか、「年収は200万円下がるが、当直がなくなる分、週の半分は自分が子どものお迎えに行けるため、配偶者のキャリアや自由な時間を増やすことができる」といったように、下がった金額以上の「家族全体のライフプランの充実」を具体的に提示できれば、ご家族の安心感にもつながります。

生涯年収の試算においても、転職先の昇給モデルや退職金規定のデータをもとに、「目先の年収は下がっても、定年まで健康で働き続けた場合の生涯賃金は転職先の方が高い可能性がある」という試算を提示するのも有効な方法の一つです。

現職の労働環境の客観的指標を提示

家族の理解を得るには、現職の労働環境の客観的指標を提示するのも有効です。特に、配偶者が医師の激務に慣れてしまい、「医師だから忙しくて当たり前」と感じているケースに効果があります。

このような場合、「全国の同年代・同診療科の平均当直回数」や、労働基準法における過労死ラインと現職の実態を比較したデータを示すことで、「今の環境が業界標準から見ても多忙であること」を客観的に証明できます。

ドクタービジョンのコンサルタントが第三者として「今の環境に留まることのリスク」を伝えることで、「転職は逃げではなく、キャリアと健康を守るための判断である」という理解を得やすくなるでしょう。

法人の「経営指標」と「出口戦略（市場価値）」を提示

家族の理解を得る方法として、法人の「経営指標」と「出口戦略（市場価値）」を提示する方法もあります。

例えば、「民間病院やクリニックは経営が不安定ではないのか」というご家族の懸念に対して、転職先の経営指標（病床稼働率・直近の売上推移・離職率の低さ）をデータで提示する方法です。

この際、求人票には掲載されない情報を可能な範囲でコンサルタントが収集し、ご家族の疑問への回答を準備することもできます（※守秘義務に反しない範囲で、法人の許可を得て開示します）。

さらに、「万が一この転職先が合わなかった場合」のセーフティネットとして、先生の年齢や経験で想定される他の求人一覧を提示することも有効です。「失敗したら終わり」というプレッシャーを数字で取り除いていくことで、ご家族の安心にもつながるでしょう。

【事例】「今のままでいいのでは？」と変化を懸念する配偶者を、客観的データで不安を解消したケース

急性期病院で勤務する40代の内科医Aさんは、慢性的な当直と睡眠不足から体調の変化を感じ始め、転職を決意しました。しかし、「今の病院を辞めて収入が下がったら生活はどうなるのか」と配偶者の方が将来を心配して慎重になり、転職活動を進められない状態で悩んだ末、ドクタービジョンへ相談に来られました。

そこでコンサルタントは、「漠然とした不安」を「データによる対話」に切り替えることを提案しました。以下のデータを資料としてまとめ、配偶者を交えた三者面談の場でコンサルタントが直接説明を実施しました。

• 生涯年収の試算
• 転職先の経営安定性の根拠
• 現場の労働時間と業界平均の比較データ

これらの客観的な数字を提示したことで、「年収が下がる＝生活が苦しくなる」という漠然とした不安が、「定年まで働き続ければ生涯年収はむしろ担保される」という論理的な安心感へと変わりました。

また、過去に同じような条件で転職した先生方の実例も交えてお伝えしたことで、「他にも同じ選択をして幸せに働いている先生がいる」という安心感が生まれ、配偶者の方からご理解と賛成を得ることができました。

※プライバシー保護のため、個人が特定されないよう内容を一部変更しています。

【面接対策】家庭と仕事の両立をポジティブに伝えるコツ

転職において、ご家族の理解を得るのと同じくらい重要なのが、面接時に「家庭と仕事の両立」を採用担当者へどう伝えるかという点です。コンサルタントへのご相談の中でも、家庭との両立の壁として特に多く挙げられるのが「育児」や「介護」の事情です。ここからは、これらの事情を面接でポジティブに伝えるコツを以下にわけて紹介します。

• 「長期的貢献」を大前提として伝える
• 面接で警戒されるNGな伝え方と歓迎されるポジティブな伝え方

「長期的貢献」を大前提として伝える

面接で育児や介護の状況を伝える際、重要なのは「制約がある」という印象を与えないことです。「貴院で長く貢献し続けたいからこそ、今の期間だけは両立のためのサポートをいただきたい」という形で、意識を「病院への貢献」に向けるようにしてみてください。

「長く働き続けられる環境を確保することが、結果的に貴院にとってもメリットになる」という視点で伝えると、採用担当者の受け取り方が「制約のある候補者」から「長期的な戦力」へと変わりやすくなるはずです。

また、それぞれの事情に合わせて「安心材料」をセットで伝えることも重要です。

• 育児の場合：「〇歳になれば保育園に入る想定である」「〇年後には小学校に上がるため、フルタイムに戻れる見込みである」といったように、段階的に手が離れていくスケジュールを伝える。
• 介護の場合：「ケアマネージャーと連携し、日中はデイサービスを活用する体制が整っているため、勤務時間は確実に業務に集中できる」といったように、安定して働ける体制が構築できていることを伝える。

このように、事情に合わせた具体的な見通しや体制を示すことが、採用側の安心感に繋がります。

面接で警戒されるNGな伝え方と歓迎されるポジティブな伝え方

ポイントは、「できないこと」ではなく「できること」を具体的に提示することです。

そうした観点から、「9時から17時の間は限られた時間内で外来業務を効率的に遂行します」「火曜と木曜なら19時まで対応できます」というように、稼働できるリソースを数字で示すのも有効な方法となります。

【事例】「日中の救急受け入れ」を自ら提案し内定を得たケース

子育て中の30代外科医Bさんは、当直・オンコールの免除を希望しながら転職活動を進めていました。しかし、「当直できない医師は採用されにくいのでは」という不安から、面接でどう伝えればいいのかわからず、応募をためらっていたところで、ドクタービジョンへ相談に来られました。

そこでコンサルタントは、「できないことを謝る」のではなく「できることを積極的に提案する」という面接戦略を提案しました。その結果、先生は面接で「当直の代わりに日中の救急受け入れと多職種カンファレンスには誰よりも積極的に参加し、チームに貢献します」と自ら提案。既存の常勤医からの反感を生むことなく、内定を得ることに成功したのです。

この事例では、「チームへの貢献姿勢（ギブの姿勢）」を具体的に示したことが、採用側から「当直ができない分、別の形で還元してくれるなら歓迎したい」という評価を得る結果となりました。

「制約があることを隠す」のではなく、「制約の代わりに何ができるかを提案する」という発想の転換が内定につながった事例です。

※プライバシー保護のため、個人が特定されないよう内容を一部変更しています。

医師の転職と家族に関するよくあるQ&A

Q. 地方移住や転居を伴う転職の場合、気をつけるべき点は？

地方移住を伴う転職の場合、以下の3点がご家族の不安に感じるポイント（懸念事項）として挙げられやすいとされています。

• 子どもの教育環境
• 配偶者のキャリア
• 実家との距離

そのため、地方転職を選択する場合は、家族全員の「譲れない優先順位」を事前にすり合わせることが大前提になります。

例えば「子どもの教育環境」を重視する場合、「質の高いオンライン塾や家庭教師のサポートを利用する」「希望の進学塾や学校へ通いやすいよう、新幹線駅の周辺や地方都市の中心部に居住地を設定する」といったように、具体的な対策プランを提案することが、ご家族の安心感に繋がります。

そして、「年収が高い」という地方のメリットは、こうした対策プランを実現するための後押しになります。「上がった年収で、オンライン塾の費用や通学の交通費を十分にカバーできる」と具体的な数字で示せると、ご家族の安心に繋がるでしょう。

Q. 医局を離れる決意はいつ、どのように家族に伝えるべき？

結論からお伝えすると、伝えるタイミングは「転職活動を始める前に大まかな方向性を共有し、具体的な求人が絞られた段階で詳細を話す」という2ステップをおすすめします。

医局を離れるという決断は、ご家族に話す時点で、先生ご自身の中ではすでに「辞める決意」が固まっているケースも少なくありません。しかし、その決断をある日突然「事後報告」のように伝えてしまうと、ご家族は驚き、将来への不安が生まれやすくなるでしょう。

そのため、まずは「なぜ医局を出たいのか」という方向性を事前に共有し、後から「次の働き方」を具体的に伝えるステップを踏むことが、ご家族に余分な不安を与えないためのポイントです。

ご家族へ説明する際は、「医局を離れること＝キャリアの終わり」ではなく、「専門医資格を取得した後、自分の専門とする科目において市中病院やクリニックへ転職することは、現在ではごく一般的なキャリアパスである」という客観的な事実を伝えることが、ご家族の理解を得るための有効な後押しとなります。

Q. 転職を思いとどまったほうが良いケースもありますか？

当然ながら、転職が必ずしも最善の選択ではないケースは存在します。そうした点を考慮して、ドクタービジョンでは、場合によっては「現職に残る（転職しない）」という選択肢をご提案しております。

例えば、以下のようなケースです。

• 専門医資格の取得や、現職での昇進・昇給が半年以内に見込まれる
• 転職のタイミングが子どもの受験・入学と重なる
• 一時的な人間関係のストレスなどが原因で、転職しても根本的な解決にならない場合

特に専門医資格の取得前は、転職によってプログラムの引き継ぎや症例確保に支障が出るリスクがあるため、資格取得まで現職に留まる方がキャリア上有利になるケースが多く見られます。このような場合、転職を急がずに状況の変化を待つ選択の方が良いことがあります。無理に転職するのではなく、今の状況に応じた選択ができるかどうかが重要です。

転職で家族の理解を得るには入念な準備と客観的な材料が大切

医師の転職において家族の理解を得るためには、感情だけで理解を求めるのではなく、データと具体策を用いた説明がポイントとなります。

まずは「何のための転職か」「絶対に譲れない年収の最低ライン」をご家族と事前にすり合わせましょう。そのうえで、現職との時給比較や生涯年収の試算、転職先の経営安定性といった「客観的なデータ」を提示することで、ご家族が抱く漠然とした不安を「納得」へと変えることができます。

ご家族がいる先生にとって、転職活動は「一人でする決断」ではなく、「家族全体のライフプランの再設計」です。もし、「家族にどう切り出せばいいか迷っている」「客観的なデータや他事例を自分ひとりで用意するのは難しい」と感じた際は、ぜひコンサルタントを頼ってください。先生とご家族が安心して最善の選択ができるよう、転職支援のプロの視点から具体的な方針の策定やデータ準備をサポートいたします。