在宅医療で稼ぐ医師の共通点：報酬体系と効率的な経営・勤務のコツ

在宅医療への転職を検討する際、年収の高さは大きな魅力の1つです。病院勤務の激務から脱却しながら年収アップを実現したい先生や、高収益の開業を狙っている先生にとって、在宅医療は魅力的な選択肢と言えます。

実際に<在宅医療で年収2,000万円以上を実現している先生もいるため、適切な戦略を立てることで高年収が視野に入る分野と言えるでしょう。

そこで今回は多くの先生や採用担当者と関わってきたドクタービジョンのコンサルタントが「在宅医療で稼ぐための具体的な方法」について詳しく解説します。「高年収を実現する医師の勤務モデル」や「稼げる求人の見極め方」も紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

アドバイザー：K.T

2013年入社 担当エリア：近畿

在宅医療の年収はなぜ高い？病院勤務医との報酬体系の違いを解説

在宅医療の年収は、病院勤務医と比較して高い傾向にあります。まずは、なぜ高いのかを以下にわけて詳しく解説します。

• 病院勤務医と在宅医療医の年収構造の決定的な違い
• なぜ在宅医療の単価は健診や外来より高水準なのか

病院勤務医と在宅医療医の年収構造の決定的な違い

病院勤務医と在宅医療医の年収構造には、根本的な違いがあります。病院では「年功序列・固定型」の給与体系が主流であり、卒後年数や年齢で給与が決まる傾向です。若手医師がどれだけ外来や病棟業務を頑張っても、その努力が給与に直結しにくい構造があります。

一方、在宅医療では、担当範囲や役割、オンコール体制などによって報酬が変動する場合があります。収益構造がシンプルで「患者数×単価」で売上が決まるため、医師の働きが収益に直結しやすい特徴があります。経験年数に関わらず、受け持ち患者数やオンコール待機の頻度、重症な患者さま（高単価）への対応によって給与が決まるため、若手でも高年収に期待できます。

ただし、初任給は高い一方で、病院のような定期昇給や退職金制度がないケースも多い点には注意が必要です。

なぜ在宅医療の単価は健診や外来より高水準なのか

在宅医療の診療報酬単価が健診や外来より高く設定されている背景には、国の政策が関係しています。高齢化社会の進展により、在宅医療の需要が急速に拡大している一方で、在宅医療に従事する医師は不足しているため、診療報酬を手厚く設定することで在宅医療を推進しようというのが狙いです。

そのほか、先生が患者さまの自宅まで訪問するという移動の負担や、24時間365日のオンコール体制といった業務特性も、高単価の理由として挙げられます。限られた医療機器での診療や、家族への対応といった在宅特有の負担に対する対価として、診療報酬が高めに設定されている側面もあります。

稼げる仕組みの裏側にある在宅特有の報酬体系

在宅医療の報酬体系には、在宅特有の加算制度が多数設けられています。例えば、以下のような加算が代表格です。

こうした加算が積み重なることで、1人の患者さまから得られる診療報酬が、外来診療と比較して高額になる傾向にあります。

特に重症患者さまやがん末期の患者さまへの訪問診療では、診療報酬点数がさらに高く設定されています。患者さまを多く担当することで、医療機関の収益性が向上し、結果として医師への報酬も高くなるという仕組みです。

そのため、施設訪問と居宅訪問を効率的に組み合わせることで、さらなる収益向上が期待できます。

歩合制・インセンティブの割合が年収に与える影響

在宅医療では、基本給に加えてインセンティブが年収の大きな部分を占めます。担当患者数が規定を超えた場合の増額や、緊急往診・看取り対応の件数に応じた報酬など、自分の働きが直接収入に反映される仕組みです。インセンティブの割合は医療機関によって異なりますが、年収の30〜50%程度をインセンティブが占めるケースも珍しくありません。

こうした歩合制の要素が強いため、努力次第で年収を大きく伸ばせる可能性がある一方、患者数が確保できない時期や、オンコール対応が少ない月には収入が変動するリスクもあります。安定性と収入の高さのバランスを理解した上で、在宅医療への転職を検討した方が良いでしょう。

在宅医療クリニックが高年収を提示できる理由｜経営戦略の裏側

在宅医療クリニックは、他の医療機関と比べて高年収を提示しやすい傾向にあります。その理由はなぜなのか、以下にわけて詳しく解説します。

• 在宅医療の診療報酬体系が高収益を生む仕組み
• 効率的な経営戦略｜訪問効率と診療報酬最大化の両立

在宅医療の診療報酬体系が高収益を生む仕組み

前述したように、在宅医療クリニックが高収益を実現できる背景には、診療報酬制度上の優遇措置があります。もう一度、在宅医療には基本的な診療報酬に加えて設定されている、加算項目の代表例を見てみましょう。

これらを適切に算定することで、高い収益性を確保できる構造になっています。特にがん末期や神経難病といった重症患者さまへの訪問診療では、診療報酬点数が高く設定されているため、そうした患者さまを一定数担当した結果、クリニック全体の収益が大きく向上するといった仕組みになっています。

施設訪問で効率的に多数の患者さまを診察しながら、居宅訪問で高単価の重症患者さまに対応するというバランスが、収益を最大化する鍵と言えるでしょう。

効率的な経営戦略｜訪問効率と診療報酬最大化の両立

在宅医療クリニックの経営効率を高めるためには、訪問ルートの最適化が重要です。地理的に近い患者さまをまとめて訪問することで移動時間を削減し、1日あたりの訪問件数を増やせます。施設訪問を中心に据え、1回の訪問で複数の患者さまを診察できるようなルートを構築すれば、効率性が大幅に向上するでしょう。

併せて、診療報酬を最大化するために、算定可能な加算を漏れなく請求する体制を整えるのも重要だとされています。なかでも、事務スタッフの充実度や診療報酬請求の精度が、クリニックの収益性を左右する要素となるようです。

医師が診療に集中できる環境を整備し、事務作業を効率化することで、より多くの患者さまに対応できる体制を構築できるでしょう。

24時間対応体制と収益性の関係

24時間対応体制の整備は、診療報酬上の大きなメリットがあります。24時間対応体制加算は診療報酬点数が高く設定されているためです。経営面の観点では、この加算を算定できるかどうかが収益性に影響する場合があります。オンコール体制を構築し、緊急時に対応できる仕組みを作れば、算定しやすい経営ができます。

加えて、緊急往診や看取り対応にも高い診療報酬が設定されていることもあり、24時間対応体制は収益向上に直結する要素です。複数の医師でオンコール当番をローテーションすることで、個々の医師の負担を軽減しながら24時間体制を維持できる仕組みを構築しているクリニックも多くあります。

多職種連携による経営効率の向上

在宅医療では、多職種連携も重要な要素になります。特に、以下のスタッフとの連携は業務上不可欠です。

多職種連携が効率的に機能することで、経営効率が向上します。訪問看護師が日常的な患者管理を行い、医師は医学的判断が必要な場合にのみ対応するといった役割分担により、先生の時間を効率的に活用できます。

併せて、ケアマネジャーや地域連携室との関係構築により、患者紹介が安定的に行われる仕組みを作ることも重要です。営業専門部隊を持つクリニックや、強固な地域連携を構築しているクリニックでは、「患者が安定して増える仕組み」があり、医師のインセンティブアップにもつながる可能性があります。

在宅医療の需要増加と今後の市場予測

高齢化社会の進展により、在宅医療の需要は今後も継続的に増加すると予測されています。2050年問題を見据え、多くの医療機関が今のうちに在宅医療分野に参入し、市場シェアを確保しようとする動きがあります。こうした市場拡大への先行投資として、医師への高年収提示が行われている側面もあるでしょう。

一方で、患者ニーズがあるのに医師が足りず断っている状況のクリニックも多く、「多少高い給与を出してでも医師を採用すれば、人員確保により診療体制が整い、結果として経営面の改善につながる」と考えられている場合もあります。機会損失を回避するための積極的な医師採用が、在宅医療分野における高年収求人の背景にあります。

在宅医療で稼ぐインセンティブ活用術：年収を最大化する働き方

在宅医療で稼ぐには、インセンティブをどう増やすかが重要になってきます。年収を最大化するためにも、以下の点を意識して動くようにしましょう。

• インセンティブ制度の種類と特徴
• 在宅医療において強みとなる専門性とスキル

インセンティブ制度の種類と特徴

在宅医療のインセンティブ制度は、医療機関によって様々な形態があります。一般的には基本給に加えて、受け持ち患者数や対応件数に応じたインセンティブ報酬が支払われる仕組みを採用している医療機関が多く、自分の働きが直接収入に反映されます。

ただし、インセンティブの設定方法は医療機関ごとに大きく異なるため、転職を検討する際は具体的な算定基準を詳しく確認した方が良いでしょう。例えば、担当患者数が一定数を超えた場合に報酬が増額される仕組みがあったり、緊急往診や看取り対応の件数に応じて報酬が支払われたりなど、様々なパターンが存在します。

それぞれで異なるインセンティブ制度の特性を理解し、自分の働き方に合ったクリニックを選ぶことが、年収最大化のポイントと言えます。

在宅医療において強みとなる専門性とスキル

在宅医療では特定の科目に限定されず幅広い対応が求められますが、中でもがん末期の緩和ケアや神経難病への対応力を持つ医師は、現場で高く評価される傾向にあります。

具体的には、以下のような科目です。

これらの科目の知識は在宅医療に従事する上で必須の条件ではありませんが、専門知識を備えていることは市場価値を高め、インセンティブを増やすための強みになるでしょう。

専門知識が報酬に直結する理由

これらの専門性が重視される理由は、在宅医療の診療報酬体系において、がん末期患者への訪問診療や看取りの点数が高く設定されている点にあります。適切な疼痛管理や症状コントロールができる医師はクリニックの収益向上に大きく貢献できるため、結果として年収も高くなりやすい傾向にあります。

また、内科全般の知識があれば受け持てる患者層が広がり、精神科の知識があれば認知症や精神疾患を併発している患者さまへの対応もでき、他の先生が対応しにくい症例を引き受けることで、インセンティブを増やせるでしょう。

在宅医療で年収1,800万円以上を狙う！高待遇求人の見極め方

在宅医療で高年収を狙うには、高待遇の求人を見極める必要があります。どのようなポイントを意識すれば良いのか、以下にわけて詳しく見ていきましょう。

• 都市部と地方、クリニックの規模による在宅医療の年収差
• 年収1,800万円以上の求人に共通する経営戦略と条件

都市部と地方、クリニックの規模による在宅医療の年収差

在宅医療の年収は、地域やクリニックの規模によって差が生じやすいのが実状です。例えば、都市部では患者数が多く、効率的な訪問が可能であるため、安定した高年収を実現しやすい環境があります。一方の地方では、都市部ほど患者密度は高くないものの、医師不足が深刻なエリアでは、医師確保のために高年収を提示する傾向にあります。

そのほか、クリニックの規模も年収に影響を与える要素の1つです。大規模な法人が運営するクリニックでは、基本給が高めに設定され、福利厚生も充実している場合が多くあります。小規模クリニックでは、患者数が増えるに従って大幅な年収アップが期待できるケースもあるため、状況次第では高年収に期待できます。

年収1,800万円以上の求人に共通する経営戦略と条件

年収1,800万円以上を提示する求人には、いくつかの共通した特徴があります。例えば、施設訪問を中心としたモデルでは、有料老人ホームなどの施設訪問が中心となり、効率的に多数の患者さまを診療できる体制が整っています。一度の訪問で10名以上の患者さまを診察できる施設もあり、移動時間を抑えながら高い収益性を実現している形です。

一方、重症度が高い患者さまへの対応を含むモデルでは、居宅訪問が主となりながらも、がん末期や神経難病など診療報酬点数が高い患者さまを多く担当することで、高年収を実現しています。

なお、管理医師（院長）としてのポジションでは、経営面を見る責任が伴う分、給与水準も高くなる傾向にあります。

「稼げる在宅求人」を見極める3つのポイント

稼げる在宅求人を探す際、提示されている年収だけに注目するのではなく、以下のポイントも確認してみましょう。

• インセンティブ率｜算定基準と売上連動性の妥当性
• オンコール手当の有無｜待機料と出動手当の具体的な金額
• バックアップ体制｜診療に集中できる環境の充実度

インセンティブ率

稼げる在宅求人を見極める上で、インセンティブの算定基準と率は最重要の確認事項です。担当患者数が何名から何名増えるごとにいくら増額されるのか、緊急往診や看取り対応1件あたりの報酬はいくらかを具体的に確認しましょう。インセンティブの割合が年収全体の30%以上を占める場合、その達成条件が現実的かどうかを慎重に見極める必要があります。

詳細がわからない場合は、過去の在籍医師の実績を聞き、実際にどの程度のインセンティブが得られているかを把握する方法がおすすめです。売上連動型のインセンティブの場合、診療報酬に対するパーセンテージが妥当な水準かを確認しましょう。

オンコール手当の有無

オンコール手当の有無と金額も、年収を大きく左右する要素の1つです。24時間対応体制を取るクリニックでは、オンコール待機そのものに手当が出る場合と、実際に出動した場合のみ手当が発生する場合があります。週に何回オンコール当番があるのか、実際の出動頻度はどの程度かを確認しておくと、オンコール手当による年収への影響を予測できます。

ただし、オンコール手当の金額は医療機関によって大きく異なるため、具体的な金額を事前に確認するようにしましょう。頻繁な出動や電話対応が求められる場合、精神的・体力的な負担も大きくなるため、手当の額だけでなく実際の負担とのバランスを考慮するのも大切です。

バックアップ体制

高年収を実現しつつ、持続可能な働き方をするためには、バックアップ体制の充実度も重要な要素です。以下の点を確認し、医師が診療に集中できる環境が整っているかを判断しましょう。

例えば、複数の医師でオンコール当番をローテーションする体制があれば、個人の負担が軽減され、長期的に高年収を維持しながら働き続けられます。急な休みや長期休暇にも対応してもらえる体制があるかも、重要な確認ポイントです。

年収2,000万円以上を実現している在宅医療医の具体的な勤務モデル

年収2,000万～2,500万円クラスを実現している先生の勤務モデルには、いくつかのパターンがあります。

例えば「フル稼働型」の先生の場合、以下のような働き方をしています。

一方、「高効率型」では、麻酔科専門で内科対応も可能な管理医師経験者が週4日で年収2,000万円、呼吸器外科医が週4.5日で年収2,150万円など、病院勤務時代より少ない勤務日数で高年収を実現するケースもあります。

失敗しない転職術！健診経験も活かして在宅医療で年収を上げるコツ

在宅医療への転職で失敗しないためには、意識したいコツがあります。どのようなコツがあるのか、以下にわけて詳しく見ていきましょう。

• 年収最大化のために身につけるべきスキルと資格
• 年収アップを目指す場合の医療機関の選定ポイント

年収最大化のために身につけるべきスキルと資格

在宅医療で年収を最大化するためには、スキルや資格の取得が有効です。例えば、在宅医療専門医や緩和医療専門医の資格があれば、専門性が評価され、好条件での採用に期待できます。そのほか、神経内科専門医も神経難病患者さまへの対応ができるため、重宝される傾向にあります。

また、資格以上に重要なのは、実践的なスキルです。特に以下のスキルは、在宅医療でも必須と言えます。

特に、患者さまやご家族と円滑な関係性を築き、チームで連携できるスキルは、在宅医療において高く評価されるでしょう。

年収アップを目指す場合の医療機関の選定ポイント

年収アップを最優先にする場合、集患システムが確立されているクリニックを選ぶことで、入職後の患者数増加が見込めるだけでなく、インセンティブによる年収アップにも期待できます。

また、医療機関を選定する際は、無理なく働き続けられる環境であるかを判断するために、以下の点を確認しておくことをおすすめします。

これらを確認しておくと、業務負担と条件のミスマッチを避けやすくなるでしょう。

健診で培った予防の視点を在宅医療の管理計画に活かす方法

健診業務で培った予防医学の視点や生活指導のスキルは、在宅医療でも活用できます。在宅患者さまの多くが複数の慢性疾患を抱えていることもあり、病状の悪化を防ぐための予防的アプローチが重要になるためです。健診で得た保健指導の経験を活かし、患者さまの生活習慣改善を支援することで、在宅医療の質を高められるでしょう。

さらに、健診での読影スキル（胸部X線など）も、在宅医療での診断に役立つ場合があります。特に、検査機器が限られる在宅環境において、基本的な検査結果から的確に病態を把握する能力は、健診経験者の強みです。

健診と在宅医療の両方を経験する中で、予防から治療、終末期ケアまで一貫した視点を持つ医師として、市場価値を高められます。

医師が在宅医療で高年収を叶えるには環境の見極めが鍵

在宅医療は、適切な戦略を立てて行動すると高年収を実現できる魅力的な分野です。「実績・負担・役割」がダイレクトに報酬に反映されるフェアな構造は、病院勤務の年功序列に不満を持つ先生にとって、大きな魅力と言えるでしょう。管理医師（院長）としてオンコール対応を担当し、重症患者さまへの対応もできれば、年収2,000万円以上も十分に視野に入ります。

転職では、額面だけで判断せず「なぜその給与が出せるのか」を見極められるかが重要です。集患力や経営基盤、バックアップ体制といった要素を確認し、持続可能な高年収を実現できる環境かを判断するようにしましょう。