医師から院長へ転職して年収2,000万円超えも | 必要なスキルと確認すべきリスク・条件

院長職は、病院勤務医と役割が異なる職種です。高年収を期待できる一方で、求められるスキルや経験を把握しておかないと、転職が難しい面があります。さらに、一括りで「院長」と言っても、医療機関や診療科、地域によっても年収に大きな差があるのが実状です。

そこで今回は、多くの先生や採用担当者と関わってきたドクタービジョンのコンサルタントが「失敗しない院長・管理職ポジションの掴み方」について解説します。「病院勤務医との違い」や「高年収を実現できる医療機関と診療科」、「求められるスキルや経験」も紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

アドバイザー：T.M

2019年入社 担当エリア：関東

院長職・管理医師とは｜病院勤務医との仕事内容と年収の違い

院長職・管理医師は、病院勤務医と明確な違いがあります。まずはどのような違いがあるのか、以下にわけて詳しく見ていきましょう。

• 院長・管理医師の具体的な業務内容
• 病院勤務医やクリニック勤務医との仕事の違い
• 雇われ院長と開業や一般病院の院長の違い

院長・管理医師の具体的な業務内容

院長や管理医師は、診療業務に加えて医療機関の運営・管理に関わる幅広い責任を担うポジションです。診療方針の決定だけでなく、スタッフの採用や育成、診療報酬の管理、地域医療機関との連携など、経営に関する意思決定を行う役割が求められます。医療の質を維持しながら、経営の安定化を図るという両面での責任を負うことになるでしょう。

こうした点から、スタッフとのコミュニケーションも重要な業務の1つです。看護師や事務スタッフとの円滑な関係構築はもちろん、チーム医療の推進やスタッフの労務管理なども院長の責務です。保健所への各種届出や地域の医師会活動への参加など、対外的な業務も発生する場合があります。

診療以外の時間が相当程度必要となる点は、病院勤務医との大きな違いと言えるでしょう。

病院勤務医やクリニック業務との仕事の違い

病院勤務医は主に診療業務に専念できる環境にありますが、院長職は経営・管理業務に多くの時間を割く必要があります。診療だけでなく、スタッフの管理や経営数値の把握、集患施策の検討など、医療機関全体を俯瞰する視点が求められます。診療報酬の仕組みを理解し、収益性を意識しながら医療を提供するというビジネス的な側面も重要な要素です。

一般的なクリニック勤務医と比較しても、院長は最終的な意思決定者として責任を負う立場です。医療事故が発生した際の対応だけでなく、クレーム処理やスタッフ間のトラブル解決など、様々な問題に対して最終判断を下す役割が期待されます。

こうした責任の重さが、高年収という形で報酬に反映されている側面があります。

雇われ院長と開業や一般病院の院長の違い

混同しやすいものとして、雇われ院長と開業医、一般病院の院長があります。それぞれの違いを知っておくのも、院長職への転職を検討するうえで大切なポイントの1つです。

このように、雇われ院長は医療法人や企業が運営するクリニックの院長として雇用されます。開業医のように自己資金を投資する必要がなく、経営リスクを限定的にしながら院長としての経験を積めるのが強みです。給与は固定給とインセンティブの組み合わせが一般的であり、経営が軌道に乗れば高年収を実現できる可能性があります。

開業医は自ら医療機関を立ち上げるため、初期投資や経営リスクをすべて自分で負うことになります。成功すれば大きな収益を得られる一方で、失敗した場合の損失も大きいハイリスク・ハイリターンの選択肢です。

一般病院の院長は、理事長や経営陣の一員として病院全体の運営に関わる立場であり、より大規模な組織のマネジメントが求められます。

院長職の年収相場｜なぜ高年収が実現しやすいのか

院長職の年収相場は、高水準になりやすい傾向にあります。以下にわけて詳しく解説します。

• 年収2,000万円以上が視野に入る理由
• 院長職に求められる経営スキルとリーダーシップ

年収2,000万円以上が視野に入る理由

院長職の年収は、診療科や医療機関の種類によって大きく異なりますが、一般的な病院勤務医と比較して高水準になる傾向にあります。経営責任を伴う立場である点や、スタッフ管理などの診療以外の業務負担が大きいことが要因です。

在宅医療・訪問診療クリニックの院長職では年収2,000万～2,500万円程度がボリュームゾーンと言われており、看取り件数やオンコール待機料などの手当で変動する仕組みとなっている場合が多くあります。

美容皮膚科や美容外科といった自由診療を中心とする医療機関では、さらに高い年収を実現できる可能性があります。保険診療と比較して利益率が高く、売上連動のインセンティブ設定がしやすいため、院長として集患やマネジメントを担う場合、年収2,500万～3,000万円以上も視野に入るでしょう。

院長職に求められる経営スキルとリーダーシップ

院長職では、診療スキルに加えて経営に関する基礎知識も求められます。診療報酬の仕組みや人件費率の管理、集患施策の立案など、数字を意識した運営能力が必要になるでしょう。特に赤字クリニックの立て直し案件などでは、経営数値への高い意識が必須条件となる場合もあるようです。

組織を引っ張るうえで重要なリーダーシップについても、強力なトップダウン型よりも、スタッフの意見を尊重しながらチームをまとめる協調型のスタイルが評価される傾向にあります。なかでも看護師や事務スタッフとの円滑なコミュニケーション能力は、経営スキル以上に重視される場合も多く、人柄や謙虚さが採用の決め手となるケースも少なくありません。

院長職で高年収を実現する医療機関と診療科｜狙い目はどこか

院長職で高年収を実現するためには、医療機関と診療科をどう選ぶかが重要になります。以下のポイントを意識しながら、年収の高いところを狙ってみましょう。

• 最も年収が高くなりやすい医療機関のタイプ
• 診療科別の年収相場と需要の違い
• 在宅医療・訪問診療クリニックの院長職が高年収な理由
• 地方と都市部｜地域による年収差と需要
• 高年収求人に共通する特徴と条件

最も年収が高くなりやすい医療機関のタイプ

院長職の中でも特に高年収を実現しやすいのは、自由診療を中心とする医療機関です。美容皮膚科や美容外科といった美容系クリニックでは、保険診療に比べて利益率が高く、売上に応じたインセンティブ設定がしやすい構造があります。

週4～5日勤務で年収2,500万～3,000万円以上という条件も珍しくなく、集患力やマネジメント能力次第ではさらなる高年収も期待できる診療科です。

美容系クリニック以外では、在宅医療・訪問診療クリニックも、高年収を実現しやすい医療機関のタイプとして注目されています。高齢化による需要増加に加え、オンコール対応や移動の負担があるため、ベース給与が高く設定される傾向にあるからです。

診療科別の年収相場と需要の違い

診療科によっても、院長職の年収相場には差があるとされています。内科や整形外科など、一般的な保険診療を中心とするクリニックの院長職では、地域や規模によって年収に幅があるものの、安定した需要が見込めます。

専門性の高い技術を要する診療科では、技術力に応じた報酬設定がなされる傾向にあります。ただし、院長職においては高度な手技よりも、スタッフマネジメント能力やコミュニケーション能力が重視される場合も多く、専門医資格の有無よりも実務経験や人柄が評価されるケースもあるようです。

在宅医療・訪問診療クリニックの院長職が高年収な理由

在宅医療・訪問診療分野の院長職が高年収になりやすい背景には、いくつかの要因があります。特に大きなものは、高齢化社会の進展により訪問診療の需要が急速に拡大している一方で、医師が不足しているという需給バランスの不安定さです。

診療報酬制度上、在宅医療には比較的高い点数が設定されており、効率的な診療体制を構築できれば収益性の高いビジネスモデルとなっている点も要因の1つです。看取り対応や緊急往診などには別途手当が設定されている場合も多く、総年収が大きく上昇する傾向にあります。

地方と都市部｜地域による年収差と需要

院長職の年収は、地域によっても差が生じる傾向にあります。医師不足が深刻な地方では、医師確保のために高年収を提示する医療機関も存在し、都市部の同規模クリニックと比較して好条件の求人が出る場合があります。

地域選択においては、年収だけでなく生活環境や家族の事情、将来的なキャリアプランも考慮した総合的な判断が重要と言えるでしょう。

高年収求人に共通する特徴と条件

高年収を提示する院長職の求人には、いくつかの共通した特徴があります。なかでも、新規開業や事業拡大のタイミングでの募集は、医療機関側が積極的に投資する意欲を持っているため、好条件を提示する傾向にあります。

併せて、裁量権の大きさも高年収と関連する要素になります。診療方針や経営戦略について一定の自由度が与えられるポジションでは、その責任の重さに応じて年収も高く設定される傾向にあります。

院長候補に求められるスキルと経験｜医療機関が重視するポイント

院長候補への転職を検討した際、医療機関が重視するポイントが何なのかを知っておくと有利です。転職活動をスムーズに進めるためにも、以下の点を理解しておきましょう。

• 医療機関側が院長候補に求める最も重要なスキル
• 備えていると理想的なスキル
• 面接で評価される具体的な経験
• 未経験から院長職を目指すための段階的な経験
• 【事例】院長職への転職で成功した医師の採用の決め手

医療機関側が院長候補に求める最も重要なスキル

医療機関が院長候補に求める最も重要なスキルとして、コミュニケーション能力が挙げられます。雇われ院長の失敗事例で多いのが、看護師や事務スタッフとの衝突によるスタッフの一斉退職であるためです。医療スタッフを尊重し円滑にチームを回せる人柄や謙虚さが、高度な手技よりも重視される傾向にあります。

経営数値への意識も求められ、単に診察するだけでなく、集患や診療単価、リピート率などを意識できる姿勢が評価される傾向にあるようです。

備えていると理想的なスキル

院長職では、臨床・経営・リーダーシップの3つのスキルをバランス良く備えていることが理想とされています。

臨床スキルについては、標榜科目の専門医資格があることが信頼性の担保として評価される一方で、資格そのものよりも豊富な実務経験と即戦力性が重視される傾向にあります。院長職が未経験でも人柄や明確なビジョンがあれば、十分にチャンスがあると考えて良いでしょう。

面接で評価される具体的な経験とアピールポイント

院長職の面接では、これまでの臨床経験の中でどのようにチーム医療に貢献してきたかが重視される傾向にあります。以下のように、具体的なエピソードを交えてアピールすると効果的です。

• 若手医師の指導経験（教育・診断プロセスの指導）
• 多職種カンファレンスでのリーダーシップ（退院調整や在宅復帰プランの策定）
• 患者さまやご家族とのトラブルを円満に解決した経験

これらのほか、診療方針や医療に対する考え方を明確に伝えるのも重要です。「どのような医療を提供したいのか」「地域にどう貢献したいのか」といったビジョンを語り、医療機関側との方向性の一致を確認しましょう。

未経験から院長職を目指すための段階的な経験

院長職未経験の医師が段階的にキャリアを築くためには、以下のようなステップを踏むことがおすすめです。

• 副院長や医療部長といった管理職ポジションで経験を積む
• スタッフマネジメントや経営会議へ参加する
• 小規模クリニックの分院長として院長業務を経験する

将来的に独立開業を目指されている先生には、給与よりも集患マーケティングや採用フローに関われる環境をおすすめするケースもあります。

院長職への転職で失敗しないために｜確認すべきリスクと条件

院長職への転職では、失敗するケースも存在します。そのような事態にならないためにも、以下の点は事前に把握しておきましょう。

• 給与交渉｜固定給とインセンティブの内訳
• 経営責任の範囲｜法的責任とリスク
• 院長職特有のリスク｜経営不振時の責任と対処法
• 契約書で見落としがちな注意点
• 【チェックリスト】トラブルを避けるための確認項目

給与交渉｜固定給とインセンティブの内訳

院長職の給与交渉では、提示された年収の内訳を詳細に確認しましょう。特に、固定給と変動給の割合、インセンティブの発生条件と目標の現実性を把握しておく必要があります。

経営責任の範囲｜法的責任とリスク

院長職では、保健所への届出上の「管理者」として法的な責任を負うことになるため、その範囲を明確に理解しておく必要があります。医療事故が発生した際の責任の所在や行政指導を受けた場合の対応など、法的リスクについて事前に確認しておきましょう。

もし、法人の理事に入るよう求められた場合は、法人の負債に対する連帯保証のリスクがないかどうかも注意したいポイントです。

院長職特有のリスク｜経営不振時の責任と対処法

院長職では、医療機関の経営が悪化した場合のリスクについても理解しておく必要があります。以下のような様々なリスクシナリオを想定し、その際の責任範囲と対処法を契約前に確認しておきましょう。

• 集患が予想を下回った場合
• スタッフとのトラブルで離職が相次いだ場合
• 医療事故や行政指導を受けた場合

契約書で見落としがちな注意点

院長職の契約書では、細かい条項にも注意を払う必要があります。特に将来的に独立開業を考えている医師にとって、「競業避止義務の範囲と期間（退職後に近隣で開業できるか）」は非常に重要な確認事項です。

これらの条項が曖昧なまま入職すると、後々トラブルの原因となる可能性があります。遠慮せず詳しく確認しましょう。

【チェックリスト】トラブルを避けるための確認項目

院長への転職でトラブルを避けるために、事前に確認しておきたいチェックリストを作成しました。ご活用ください。

転職コンサルタントが回答｜院長への転職に関するQ&A

院長職への転職を考える先生からよく寄せられる質問をまとめました。

Q1. マネジメント経験や院長経験がなくても応募は可能ですか？

A. はい、可能です。多くの医療法人が「これからの成長意欲」や「スタッフとの協調性」を重視して採用を行っています。若手医師の指導経験、あるいは多職種カンファレンスを円滑に進行させた経験などがあれば、それらは立派なマネジメント能力として評価されます。未経験からスタートし、法人のバックアップを受けながら経営を学んでいる先生も多くいらっしゃいます。

Q2.「管理医師」になることで、法的な責任や借金を背負うリスクはありますか？

A. 一般的な「雇われ院長（医療法人の管理者）」であれば、法人の負債を個人が負うことは原則ありません。ただし、契約形態が「雇用契約」ではなく「業務委託」であったり、理事として法人の連帯保証人になったりする場合は例外です。また、管理者としての行政上の責任は発生します。契約時に「管理者責任の範囲」や「法人による賠償保険の加入状況」を確認することが非常に重要です。

Q3. 院長職でも「週4日勤務」や「当直なし」といった働き方は選べますか？

A. クリニックの形態によりますが、可能です。特に訪問診療や美容クリニックでは「週4日・当直なし」の院長求人も増えています。ただし、院長はトラブル時の最終責任者であるため、非勤務日でも電話連絡がつく体制を求められるのが一般的です。オンコール対応の有無や、急な欠勤時に法人の他ドクターがバックアップしてくれる体制があるかを事前に確認しましょう。

院長職への転職は勤務医との違いを知るところから始めよう

院長職は、高年収と大きな裁量権を得られる魅力的なキャリアの選択肢である一方で、経営責任やマネジメントの負担も伴うポジションです。病院勤務医とは異なる役割と責任を理解したうえで、自分のキャリアプランに合った求人を見極められるかが、ポイントになるでしょう。

また院長職は、臨床スキル以上にコミュニケーション能力やスタッフマネジメント力が評価される仕事です。未経験から院長職を目指す場合でも、人柄や明確なビジョンがあれば十分にチャンスはあります。

契約内容を詳細に確認し、リスクを理解した上で転職をし、院長職での充実したキャリアを実現しましょう。