【2026年版】医師の年収ガイド｜診療科・年代・地域別の相場と手取りを増やすためのポイント

このような不満を抱えている先生は少なくないようです。働き方改革が本格化している昨今、残業時間が減少したり、賃上げを実感できなかったりする中で、自分の年収が平均水準にあるのかを知りたいと感じる先生も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、多くの先生や採用担当者と関わってきたドクタービジョンの転職コンサルタントが、執筆時点の最新の統計データから「医師の平均年収」を解説します。「最新の年収相場」や「診療科・年代・地域・施設別の年収の違い」「高年収を実現するための勤務条件」も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

＜この記事でわかること＞

• 医師の年収相場と最新の推移
• 診療科・年代・地域・施設別の医師の年収格差
• 医師が年収2,000万円超を実現するための勤務条件
• 医師の年収が伸び悩む原因と対策

アドバイザー：M.T

2019年入社 担当エリア：関東

医師の年収相場と最新の推移

2026年現在、働き方改革や診療報酬改定などの影響を受け、医師の年収相場が変化しつつあると考えられます。医師の年収水準を把握するうえで参考になるのが、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」です。令和7年（調査年月：2025年）に発表された同調査によると、勤務医の平均年収は以下の水準となっています。

【医師の平均年収データ(令和7年賃金構造基本統計調査)】

この数値には副業・アルバイト収入が含まれていないため、実態としての年収はこれを上回るケースが多いと考えられます。次に、令和3年から令和7年まで（過去5年分）の平均年収の推移を見てみましょう。

【直近5年間の医師の平均年収データ(賃金構造基本統計調査)※男女合計値】

直近5年間の医師の平均年収の推移を見ると、令和6年（2024年）に一時的な落ち込みが見られます。背景には、「医師の働き方改革」の本格施行直後で各医療機関が残業時間を抑制した（その結果、時間外手当が減少した）影響などが一時的に出た可能性が考えられます。

しかし、翌令和7年のデータで「前年比+174万円」を記録していることから、宿日直手当の適正化や基本給のベースアップ、マクロ経済の賃上げ機運などが複合的に反映され、結果として市場全体の水準が押し上げられた可能性が推測されます。

診療科・年代・地域・施設別の医師の年収格差

医師の年収は、診療科・年代・地域・施設によっても異なる傾向にあるようです。

• 診療科別年収ランキング
• 年代・役職別の年収推移(20代～60代)
• 都市部と地方 | 地域別の年収格差
• 施設形態別の年収差

診療科別年収ランキング

医師の年収は、診療科によって大きな差があるようです。以下は、ドクタービジョン掲載求人データ（2025年9月時点）を基に算出した「診療科別年収のランキング」です。

ランキングの上位を外科系が占める結果となりました。これは高度な手術手技の評価（診療報酬の加算）や、緊急呼び出し・当直による拘束時間の長さが、基本給や手当として年収に反映されやすいためと考えられます。

その他の診療科の平均年収と背景

今回のランキングには入らなかった診療科における、平均年収は以下の通りです。

今回提示した平均年収の数値には、各診療科の勤務環境や、その科目が主に活躍する医療機関の組織形態（公的病院か民間クリニックかなど）による構造的な背景が反映されていると考えられます。

脳神経外科や救急科、麻酔科などは、頻繁な当直や夜間・休日の緊急呼び出し（オンコール）を伴う勤務形態であるにもかかわらず、今回の集計では上位に入りませんでした。この要因としては、これらが高度急性期医療を担う公的病院や大規模な基幹病院に広く配置されていることが挙げられるでしょう。自由診療や特定の外科手技が多い上位の科に比べ、インセンティブがつきにくい組織体系での勤務比率が高いことが、統計上の平均値を落ち着かせている主な背景と考えられます。

ただし、これらは高度な専門スキルが求められる領域であるため、当直や夜間外来、手術麻酔といった非常勤のニーズが高い傾向にあるようです。週1〜2回の外部勤務を組み合わせる「ハイブリッドな働き方」によって、実質的な総収入を補完しやすいのも特徴と言えるでしょう。

一方で、リハビリテーション科や病理科、放射線科などが相対的に低めの数値となるのは、単価の高い手術手技や、緊急呼び出し・当直そのものが少ないという「診療構造の違い」によるものと考えられます。これらの診療科はQOLを維持しやすいため、育児や自己研鑽の時間を確保しながら専門性を発揮できる独自の強みがあると言えるでしょう。

年代・役職別の年収推移(20代～60代)

医師の年収は、年代や役職によっても大きく変わる傾向にあるようです。一般的な勤務医の年収イメージとして以下の表を見てみましょう。

年収1,500万円の場合、所得税・住民税・社会保険料を合計すると実質の手取り額は概ね950万～1,050万円程度でしょう。「年収が高くても思ったより手元に残らない」という感覚は、この税負担の重さに起因していることが多いようです。

研修医・専攻医期の年収

研修医期間中の年収は、病院の規模や種別によって異なりますが、初期研修医で年収700万程度、後期研修医・専攻医で1,000万円程度が一般的と言われています。この時期は副業・非常勤が制限されているケースも多く、年収の伸びしろが限られやすい時期と言えるでしょう。

手取りで見ると、年収700万円の場合は月手取り45万円程度でしょう。医学部6年間の学費や研修期間を考えると、収入面での満足度が生まれるのは30代以降と考えると良いかもしれません。

30～40代の年収推移

30代になると年収が1,000万円を超えるケースが多く、40代後半には1,800万円程の年収を得ている先生もいらっしゃるようです。この時期は専門医取得後のキャリアが軌道に乗り始め、当直・オンコール手当による上積みも最大化しやすい時期と考えられるためです。

一方で、働き方改革施行後は時間外手当の上積みが制限され、以前と同じ年収を維持するためには「基本給や役職手当での代替」や「非常勤掛け持ちの戦略的活用」が重要になり始めているようです。

50～60代の年収ピークと定年後

50代〜60代前半は管理職・役職手当が加わり、年収が高い水準に達しやすい時期と言えるでしょう。一方で定年を迎える方の多い65歳以降は、1年契約・年功序列なしの雇用条件になるケースも増えるため、年収が緩やかな減少傾向となることが多いようです。

ただし、定年後も非常勤として週2～3日働くことで一定の収入を確保しやすいのが医師のキャリアの強みとも言えるでしょう。スキルの維持状況によって、受け入れてもらえる職場の選択肢が変わってくると認識しておくとキャリア戦略を立てやすくなるでしょう。

都市部と地方 | 地域別の年収格差

地域による年収格差は、2026年現在も解消されていない傾向にあります。都市部と地方では同じ専門医資格を持っていても、提示年収に数百万円単位の差が生まれることも珍しくありません。

特に都市部では医師の供給が増加しており、年収水準が抑えられやすい診療科が出始めていると考えられます。一方、地方では医師不足を背景に高待遇で採用を行う医療機関が存在しているのが実情と言えるでしょう。「北関東・甲信越・東海道の新幹線沿線」は、都心からアクセスしやすいにもかかわらず医師不足が続いているエリアとされており、交通費支給・高めの年収設定を組み合わせた求人が見受けられます。

施設形態別の年収差

勤務先の施設形態によっても、年収は大きく異なる傾向にあるようです。

一般病院の医師と一般診療所の医師の平均年収には、386万円の開きがあります。この背景には、病院勤務における「当直・夜勤」や「オンコール」に対する各種手当の差など、勤務形態に起因する構造的な違いが存在するためと考えられます。

一方で、近年注目を集めているのが「訪問診療クリニック」や「健診センター」といった、特定の領域に特化した施設形態と言えるでしょう。特に訪問診療（在宅医療）は、高齢化に伴う需要拡大に対して医師不足が続いている背景から、高待遇での募集が多い傾向にあるようです。2026年現在の転職市場においても、「当直なし・オンコールなし・週4日勤務で年収1,600万〜1,800万円前後」といった、QOLを維持しながら高年収を目指せる好条件の提示が見受けられます。

施設形態によって業務内容や働き方の持続性は大きく異なるため、それぞれの年収相場と自身の希望するライフスタイルが合致するかを個別に確認していくことが重要になるでしょう。

医師が年収2,000万円超を実現するための勤務条件

年収2,000万円を超えるには、勤務条件の確認が重要になると考えられます。

• 高年収求人の具体的な勤務条件を知る
• 高年収でも働きやすい穴場求人

高年収求人の具体的な勤務条件を知る

以前は「高収入＝激務」というイメージがありましたが、2026年現在は「高収入×働きやすさを両立できる求人が以前より増えている」傾向にあるようです。

そのため、高年収を実現するための勤務条件をどう探すかが重要と言えるでしょう。個人の力だけでなく、転職コンサルタントも利用し、効率的に求人を探す方法も検討してみると良いでしょう。

週休・当直数・オンコール頻度の目安

年収2,000万円超の求人において、先生が納得しやすい勤務条件の目安は以下のとおりです。

• 勤務日数：週4～4.5日が標準。週5日の場合は週に1日の『研究日（外勤や自己研鑽にあてられるフリーな日）』があることが条件になりやすい
• 当直：月1～2回、または「なし（免除）」を希望する医師が増加傾向
• オンコール：「出動なしの待機のみ」かつ待機手当が別途1～2万円/回つくことが望ましいとされる
• 副業・非常勤：週4日常勤の残り1日を日給9～10万円の専門外来非常勤に充てるパターンが増加傾向
• ノルマ・ノルマ感：売上・患者数へのプレッシャーを嫌う傾向が強まっているようです

2026年になり、「高待遇の背景に業務負担が大きいのではないか」といった懸念を持つ先生も増えているようです。転職市場全体を見るときには、好条件の求人であっても「なぜ高いのかを納得できるまで確認する」のが一般的なようです。

採用側にとっても、その医師が病院にどの程度の収益貢献をもたらすかを根拠として示してもらえると、条件交渉の余地が生まれやすくなるでしょう。

例えば「現職では月○名の外来患者を担当しており、同様の集患貢献が期待できる」という形で数値を提示できれば、交渉を有利に進められる可能性が高まるでしょう。

高年収でも働きやすい穴場求人

高年収かつ低負担という条件を両立しやすい求人には、下記のようなものが挙げられるでしょう。

訪問診療クリニックは、当直なし・日中勤務中心で年収が高めに設定されやすい領域の1つと言えるでしょう。老健施設・療養型病院の管理医師ポジションも、配置人数が少ない施設ほど希少性が評価されやすく、好条件が提示されるケースがあるようです。

その他、プライマリーケアを中心としたクリニックでは夜間・当直がなく、外来患者数が多い施設では年収が高めに設定されているケースもあるようです。こうした施設では朝のスタートがゆっくりめで、日中の外来に集中しやすく、「ゆったり働いて高年収」を実現している先生も一定数いらっしゃるようです。

医師の年収が伸び悩む原因と対策

年収が伸びる先生もいれば、伸び悩んでしまう先生もいらっしゃるようです。年収を上げるためには、なぜそうなるのかという原因を知った上で、対策を考える必要があるでしょう。

• 臨床スキルは高いのに年収が上がらない理由
• 市場価値を正確に把握する重要性
• 年収交渉で失敗する医師の共通点
• 今からできる手取りを増やす3つの具体的な方法

臨床スキルは高いのに年収が上がらない理由

臨床スキルが高いにもかかわらず年収が伸び悩む先生には、いくつかの共通した傾向が見受けられます。

【特定の手技への固執】

ニッチな専門性は高いものの、病院経営に直結する「一般的な症例を数多く効率的にこなす」ことへの関心が薄いケース。採用側が必要としているのは「希少な手技ができる医師」より「ジェネラリスト的な対応力を持つ医師」であるケースも多く、そこにミスマッチが生じやすいと言われています。

【「地域」の壁】

「一都三県かつ主要駅から徒歩10分以内」という供給過多なエリアでは、スキルの希少性が評価されにくくなる傾向にあるようです。エリアの柔軟性が年収交渉の余地を生む大きな要素になっているケースと言えるでしょう。

こうした傾向に心当たりがある場合は、自分の「市場での見え方」を客観的に確認するようにすると年収改善へ繋がるかもしれません。

市場価値を正確に把握する重要性

「今の年収が市場水準として高いのか低いのか」を正確に把握している先生は、実は少ないと言われています。「自分の相場感」だけでは判断が難しいためと考えられます。

こうした点を加味して、市場価値を正確に把握するためにも、転職コンサルタントへの相談を検討してみましょう。実際の成約事例や求人データをもとに、「自分と似た条件の医師がどのような年収で転職しているか」を確認できるでしょう。現在の年収が市場水準と比べて適正なのか、あるいは年収を上げられる余地がどれくらいあるのかが具体的に見えてくるはずです。

ドクタービジョンでは、無理に転職をおすすめすることもありません。「転職するつもりはないが、市場価値だけ確認したい」という段階での相談も受け付けております。ぜひお気軽にご活用ください。

年収交渉で失敗する医師の共通点

年収交渉で失敗する先生には、いくつかの共通したパターンが見られるようです。中でも代表的なのが、以下の通りです。

• 感覚的な希望年収を伝えるだけで根拠がない
• 交渉を自分で直接行う
• 一点突破で交渉する
• タイミングが遅い
• 市場相場を知らないまま交渉する

年収交渉のような難しい交渉を成功させるためには、専門家の視点が不可欠と言えるでしょう。転職コンサルタントを介して事前に「採用側が提示できる上限を探ってもらい、効果的な戦略で交渉」をするようにしましょう。

今からできる手取りを増やす3つの具体的な方法

転職をしても希望通りの年収にならないと、すぐに諦めてはいないでしょうか？もし年収面で悩んでいるのなら、以下の方法を試してみてください。

• ①専門性と市場ニーズをマッチングさせる
• ②地域・施設形態を戦略的に選択する
• ③非常勤と副業を効果的に組み合わせる

①専門性と市場ニーズをマッチングさせる

手取りを増やすためにも、自分の専門性と市場ニーズをマッチングさせることを定期的に確認するようにしましょう。

2026年現在、高齢化の進行や政策的な在宅医療推進を背景に、訪問診療・在宅医療の需要拡大が続いているようです。精神科においても、指定医資格を持つ医師へのニーズが高まっていると言われています。

たとえ「今の診療科にニーズがない」と感じている場合も、関連するサブスペシャリティの習得や資格取得によって市場価値を高める余地はあるでしょう。

専門性を「磨く方向」と「広げる方向」の両面を意識できるかが、長期的な手取り増加につながる考え方と言えるでしょう。

②地域・施設形態を戦略的に選択する

年収を上げるための最も即効性が高い方法の1つが、地域・施設形態の変更と言えるでしょう。都市部から地方への転職、または施設形態の変更（例：急性期病院から訪問診療クリニックへ）によって、年収が数百万円単位で変わるケースもあるようです。

特に「新幹線沿線の準地方エリア」は、都心からアクセスしやすいにもかかわらず高待遇の求人が集まりやすい傾向にあるようです。地方勤務＝引っ越しと考えるのではなく、「引っ越しをせずに高条件の求人にアクセスできる」と発想を転換できると、年収改善の突破口になるかもしれません。

③非常勤と副業を効果的に組み合わせる

手取りを増やすには、非常勤と副業を効果的に組み合わせるのも戦略の1つと言えるでしょう。実際、非常勤や副業を組み合わせて手取りを増やしている先生は少なくないようです。

例えば、週4日常勤＋週1日日給9万～10万円の非常勤という組み合わせなら、年間で400万〜500万円程度の収入上乗せが見込めるでしょう。

非常勤先の選び方としては、専門性が活かせる外来・処置系の業務を選ぶと、時給単価が高くなりやすいと言われています。複数の勤務先を持つことで特定の職場への依存リスクを分散できるため、長期的な収入安定という観点からも有効な方法と考えられます。

理想の年収は正しい情報と行動で実現できる

医師の年収は、資格を持っているだけで自動的に上がるものではなく、「どこで・どのように働くかという戦略的な選択」によっても大きく変わると言えるでしょう。2024年の働き方改革施行後、手当で補っていた年収が削られた先生にとっては、「構造的な年収設計を見直す時期」に来ていると言えるかもしれません。

年収を上げるために必要なのは、「今の自分の市場価値を正確に把握すること」と「その価値を活かせる環境を戦略的に選ぶこと」の2点だと考えられます。

「今の年収が適正かどうか知りたい」「手取りを増やす余地があるか確認したい」という段階でも、専門家への相談が有効と言えるでしょう。ドクタービジョンでは、2026年の市場データをもとに、一人ひとりの状況に合った年収改善のご提案をしています。まずはお気軽にご相談ください。